1.1項で述べたように、品種改良技術は生物種によってかなり異なり、また目的とする改良特性もその生物種の特性に依存する。図1.4-1に対象生物種を模式的に図示する。また、品種ごとに出願人の国内、海外の割合を円グラフで示す。

図1.4-1　品種改良技術の対象生物種

　本項以降は、1.1項で述べた、単なる増殖技術や動物培養細胞技術を含まない品種改良技術を対象とした。特許出願件数は、1,511件であり、実用新案には対象となる出願がなかった。これらの構成比率を図1.4-2に示す。

　1,511件の内、植物が1,155件、動物が356件であった。構成比率を図1.4-3に示す。植物では被子植物1,052件、裸子植物２件、藻類15件、菌類46件、共通36件である。植物系生物種の構成比率を図1.4-4に示す。動物では脊椎動物334件、無脊椎動物22件とほとんどが脊椎動物に関するものである。動物系生物種の構成比率を図1.4-5に示す。

図1.4-2　品種改良技術と関連技術の割合	図1.4-3　品種改良技術における動物 と植物の割合
図1.4-4　植物における生物種の割合	図1.4-5 動物における生物種の割合

　品種改良における主な改良特性には、以下のものがある。

ａ 収量向上：生育速度、収穫量の向上。

ｂ 品質向上：色、形、味等。

ｃ ストレス耐性：耐病性、耐虫性、耐冷性、耐除草剤性等。

ｄ 操作性向上：矮小化、収穫時期の一定化等。

ｅ その他：植物では主として雄性不稔に関する技術向上、動物では主として実験動物に関するもの。

　以下の項では、改良特性を上記の５つに分類した。